連日、テレワーク・在宅勤務の話題を放り込みますが、
本日NTTのニュースで「テレワーク・在宅勤務」に関わるニュースが発表されました。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2020-02-17/Q5TN03T0AFB501
https://mainichi.jp/articles/20200217/k00/00m/020/052000c
NTT、新型肺炎でテレワーク活用 最大20万人規模
とのWEBニュースの記事も出ています。最大20万人規模・・すごい規模ですね。
しかし、昨今の
①コロナウィルス対策
を、はじめとして企業の対応（出勤を義務付けるのか、そうではないか）を求められるのは確かですし、
②オリンピック期間中の対応
→出勤時間をずらすや、一時社員の在宅勤務制度の導入など
は、時間の問題で実施の有無を求められますので、どちらにしても企業が導入について、検討・導入可否を判断しないといけなかったのかもしれません。
■なぜ導入がスムーズに進まないのか
本件、テレワーク・在宅勤務について調べていますが大きく2つの要因になると思っております。
①テレワーク・在宅勤務を行うにあたって、マニュアルの整備に時間とコストがかかる
②重要視していない（業態で対応外は除く）
に、なると思っています。
まず ①テレワーク・在宅勤務を行うにあたって、マニュアルの整備に時間とコストがかかる については、
確かに導入するにあたって
・環境の提供
・勤怠管理
・報告スキーム
等の管理などがかかりますが、そもそも、試験的に少人数で対応する事によって
序盤に導入するコストを分散する事ができ、
また、少人数で対応する事によって複数の意見を順次反映できるため、
マニュアルかも自然と出来合があるように出来ると思っています。
Wifiなどは自宅の環境を使えばよいですし、
ない社員には、WIFIのサービスを法人で提供すれば、対応は完了するはずです。
＊今は無限Wifiや縛り無しWifiなどの新しいサービスも出てきているので、
昔と比べてコストやWifi容量を気にしなくてもよい時代になりました。
次に、②重要視していない（業態で対応外は除く） については、そもそもPCやスマホである程度簡潔する事業に関しては、
まず率先して導入をすべきです。
事務所がある事によっての、箱代・電気代などは、もしかすると必要最低限のオフィス空間にすることによって
削減できる可能性もあると思います。
むしろ、重要視していない企業の場合、まず会社のトップが実践していないからわからない、
分からないから対応しないというケースもあるわけで、それでは本末転倒です。
■無理くりテレワーク・在宅勤務をやれとは言わないが、絶対やった方が良い
導入できるチャンスがあれば、すぐに導入をした方が良いし、トライをする方が良いと思います。
事前からチャレンジしている企業は強い。
現在のようなコロナウィルスなどの外部的影響においても瞬時に判断をすることが出来ます。
ただし日頃から対応していない、アンテナを貼っていない企業は初速が遅れる事によって
後の対応が遅れていきますので、気づいたときには「手遅れ」という事になってしまいかねません。
まだ導入の予定がない企業はぜひ、この機会に導入を進める事をオススメします。
■これからはテレワーク・在宅勤務が増える
今度オリンピック以降も、テレワーク・在宅勤務制度はどんどん増えると思います。
なぜならば、様々なフリーランスが声を上げて出社をする必要がないと判断し、実際に成績を上げており、
かつ先進的な企業は、海外の先進的なオフィス空間・オフィス制度を真似していますので
どんどん古いやり方はなくなっていくと思います。
インターネットが絡む業界はなおさらだと思います。
またテレワーク・在宅勤務の良いところは
・集中して作業が出来る
・必要最低限のMTGでよくなる（距離が離れる事で効率化を考える）
・自分な好きな空間で仕事ができる（音楽も部屋空間も）
・タバコやにおいなど他人の嫌な事で気分を左右されない
・嫌な人と顔を合わせず仕事ができるので、心が楽
・朝の通勤ラッシュに遭遇しない
・リスクを極力減らせる
など、上げたらキリのないメリットだらけな働き方です。
これに気づく人が今度はもっと増えてくるでしょう。
今後は率先してテレワーク・在宅勤務をしてみる事をオススメします。
大げさではなくて、人生が変わるかも、しれません。